仕事に行きたくなくて涙が出るとき｜使える相談窓口と休む選択肢

朝、支度をしていたら涙が出た。
理由を説明できない。悲しいわけでもない。
ただ、出てくる。

この記事では、原因の分析はしません。

なぜこうなったのかを考えるのは、
後からで間に合います。

使える窓口と制度だけをお伝えします。

先に一つだけ。
涙が出るのは、気持ちの弱さではありません。
意志でコントロールできる範囲を、すでに超えているということです。

そして、それに対して打てる手は実際にあります。

この記事に書いてあること

この記事には、以下のことを記載しています。

• 病院に行く前に使える、無料の窓口
• 心療内科を受診するとどうなるのか（受診＝休職や服薬ではありません）
• 会社にいる産業医という存在
• 辞めなくても、離れられるという制度の話

順番に読まなくて構いません。
使えそうなところだけ見てください。

まず、一つの目安

こうした状態が 2週間以上続いているなら、専門家に相談する段階です。

• 朝、起き上がれない
• 出勤前に涙が出る、動悸がする
• 眠れない、または眠りすぎる
• 休日に何をしても回復しない

これは「頑張れば戻る」種類のものではありません。
時間が経つほど、判断する力そのものが落ちていきます。

2週間という目安は、迷ったときの基準として使ってください。それより短くても、つらければ相談して構いません。

無料で使える窓口３選

いきなり病院はハードルが高い、という場合はここからで大丈夫です。

こころの耳（厚生労働省）

働く人のメンタルヘルスに特化した、
国のポータルサイトです。

電話・メール・SNSでの相談窓口がまとまっています。無料かつ匿名で使えます。

「どこに相談すればいいかわからない」という段階なら、ここが入口として一番わかりやすいはずです。

こころの耳公式HP

健康保険組合の相談窓口

加入している健康保険組合が、無料の健康相談やメンタル相談を用意している場合があります。

会社に知られずに使えることがほとんどです。

保険証に書かれている組合名で検索すると、
窓口の有無がわかります。

総合労働相談コーナー

各都道府県の労働局や労働基準監督署に設置されている、労働問題全般の無料相談窓口です。

予約不要、匿名でも相談できます。

職場での扱いに問題があると感じている場合は、こちらが該当します。

産業医

労働安全衛生法にて、従業員50人以上の事業場には、産業医を選任する義務があります。

産業医は、社員の健康管理を担当する医師です。
そして、就業上の配慮について会社に意見を述べられる立場にあります。

• 残業時間の制限
• 業務内容の変更
• 配置転換
• 休職の必要性

これらについて、医学的な立場から会社に意見できます。

直接上司に交渉するより通りやすい経路です。

相談したことが人事評価に使われるものではありません。

窓口は総務や人事に確認できますが、
聞きにくい場合は、社内のイントラや健康診断の案内に記載があることが多いです。

心療内科・精神科を受診するとどうなるか

受診をためらう理由の多くは、
その後どうなるかがわからないことだと思います。

先に書いておくと、受診したからといって
休職や服薬が確定するわけではありません。

初診でやることは、基本的に話を聞かれることです。
いつから、どんな状態か。そのうえで、必要な選択肢が提示されます。

薬を使うかどうかも、そこで相談する事柄です。

「大したことないのに行ったら迷惑では」と考えてしまうかもしれませんが、判断するのは医師の仕事です。

行ってみて「問題ない」と言われたなら、それは収穫です。

なお、心療内科は予約が取りにくいことがあります。
2〜3週間先になることも珍しくないので、迷っている段階で予約だけ入れておく方が現実的です。

キャンセルも可能です。

辞めなくても、離れられる

ここが、この記事で一番お伝えしたいことです。

多くの人が、選択肢を2つだと思っています。

• このまま耐える
• 辞める

三つ目があります。休職です。

医師の診断書があれば、会社を辞めずに休むことができます。そして休んでいる間、健康保険から 傷病手当金 が支給される場合があります。

給与の一定割合が、一定期間支払われる制度です。

条件や金額は加入している健康保険によって異なるので、正確なところは健康保険組合か、会社の担当部署に確認してみてください。

重要なのは、「収入が完全に途絶えるから休めない」という前提が、必ずしも正しくないということです。

そして休職中は、判断をしなくて構いません。
辞めるかどうかも、転職するかどうかも、回復してから考えられます。

まとめ

今回の記事のまとめになります。

※ この記事は、公的機関の公開情報にもとづく窓口の案内です。診断や治療に関する判断は、必ず医師にご相談ください。制度の詳細は改定されることがあるため、最新の内容は各機関の公式サイトでご確認ください。

---

【関連・参考】

• 厚生労働省「こころの耳」働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト
• 厚生労働省「産業医制度について」
• 全国健康保険協会「傷病手当金」
• 厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」